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パートナー紹介

クライアント企業やユーザーに貢献できているかが
私たちの評価基準です

株式会社アイレップ

顧客のビジネス拡大、課題解決への貢献を最優先、"アイレップ独自のナレッジ"をベースにマーケティング支援を提供

株式会社アイレップは、検索連動型広告やディスプレイ広告などの運用型広告だけでなく、多様化・複雑化する広告手法に対応した質の高いマーケティング支援を提供する、Yahoo!マーケティングソリューションの「マーケットデベロップメントパートナー」です。顧客の課題解決を最優先とするクライアントファーストな同社の取り組みについて話を聞きました。

多くの成功事例からノウハウ・知見を集約して、クライアント企業の課題を解決

さまざまな領域で広告最適化に取り組む

株式会社アイレップ
第1メディアマネジメント本部
本部長
粂川 裕介氏

株式会社アイレップは、クライアント企業のデジタル領域におけるマーケティングを包括的に最適化するデジタルマーケティングエージェンシーです。検索連動型広告や運用型ディスプレイ広告だけでなく、ソーシャル広告、SEO、データを活用したウェブ解析、ランディングページの最適化まで、多様化・複雑化するマーケティング手法に対応した質の高い専門サービスを提供しています。

「広告の最適化にとどまらず、集客やコンテンツマーケティング、ソーシャルなど、さまざまな手法で、クライアント企業の課題解決をお手伝いしています。最近はインバウンド、アウトバウンド関連での需要も伸びており、国内外問わず多様なマーケティング支援を行っています」と話すのは、株式会社アイレップ 第1メディアマネジメント本部 本部長の粂川 裕介氏です。

近年は動画広告にも注力しており、粂川氏は「Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN)でも動画広告の提供が始まりましたが、こうした新しい領域でもノウハウ作りをしっかり行っています」と説明します。動画広告については専門のチームが最適なクリエイティブ活用方法を日々研究、分析しています。

高度な運用品質の背景をベースに品質向上

同社の広告運用の特徴は、長年多くのクライアント企業のマーケティング支援を提供する中で培ってきた知見やノウハウを「標準化」していることです。

粂川氏は、「当社にはさまざまな業種と規模の成功事例がたくさんありますので、それらの知見やノウハウを精査・整理し、ナレッジとして"アイレップ標準"を作り、社内で共有しています」と解説します。同社内には、ナレッジを作る専門部署もあり、情報共有インフラを通じて社内で共有されています。

さらに「アイレップでは単にサービスを均質化するのではなく、サービス品質を高水準に保つための仕組みを整備しており、これを高めるためにさらに新たなメニューや案件で発見した知見をプラスして、成果をだせるマーケティングを模索しています」と話します。

グループ会社とも連携してさまざまな課題を解決

株式会社ロカリオ
代表取締役社長
石井 邦明氏

クリエイティブの品質向上にも力を入れる同社では2016年、高知にクリエイティブ制作業務の専門拠点「アイクリエイティブデベロップメントセンター高知」を設立しました。2014年に開設した広告運用を担う「クオリティマネジメントセンター高知」に続く、高知市展開二番目の拠点となります。

「広告の多様化・複雑化にともない、クリエイティブの重要性はさらに増しています。高知のセンターとも連携して、品質を高めるよう取り組んでいます」と粂川氏。

加えて、さまざまなクライアント企業に多様なサービスを提供していくために、同社ではグループ会社とも密に連携。そのひとつが、日本全国の中堅中小企業やスタートアップ企業のマーケティングを支援する株式会社ロカリオです。

「ロカリオでは、アイレップの知見やノウハウをもとに、予算規模の小さなクライアント企業にも地域密着型でデジタルマーケティングを提供しています。初期設定をしっかりと行った上でPDCAを回し、無駄のない、成果を出す広告運用を行っています」と話すのは、株式会社ロカリオ 代表取締役社長の石井 邦明氏です。

アイレップが提供する広告運用事例

積極的な挑戦で、コンバージョン150%、CPAが約50%に

クライアント
A社(健康食品のインターネット通販)
課題、目標
新規顧客の獲得、コンバージョンの増加、CPAの向上
株式会社アイレップ
第1営業本部 第2営業局 第1チーム
アカウントプランナー
小島 理加氏

健康食品をECサイトで販売するA社では、従来、インターネット広告の活用に注力し、売り上げを伸ばしてきました。

「Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN)のサイトリターゲティングなどを利用して成果を上げていましたが、顕在層だけでなく、潜在層も取り込みたいというご希望をお持ちでした」とA社のニーズを説明するのは、株式会社アイレップ 第1営業本部 第2営業局 第1チーム アカウントプランナーの小島 理加氏です。

そこで、アイレップが提案したのが、YDN運用の見直しでした。「アイレップのナレッジをしっかりと活用した上で、とにかく細かい勝ちパターンを積み重ねて、成果を高めていきました。クライアントともディスカッションをさせていただき、新しいキーワードの選定や競合との差別化などにも挑戦しました」(小島氏)。

こうした取り組みにより、コンバージョンは前年比約150%に増加し、CPAは約半分に改善しました。「クライアントに信頼いただき、地道な調整と積極的な挑戦を続けたことが成果につながったと思います」と小島氏は評価します。

コンバージョン約140%、売り上げも約150%

クライアント
B社(着物のECサイト)
課題、目標
コンバージョンの増加、新規顧客の獲得

着物などのECサイトを運営するB社は、前年と比較して売り上げが伸び悩んでいました。

小島氏は「B社様から相談をいただき、コンバージョン増加の施策として、Yahoo!特別企画の特集への広告出稿を提案しました。B社様の商品と親和性の高い特集企画に広告を出稿する提案です」と解説します。

加えて、単に広告を出稿して終わりではなく、成果をチェックしてクリエイティブを差し替えるといったこともこまめに行いました。小島氏は「少しでも効果を高めるために、定められた差し替え制限の中で、掲載期間中に最大限のクリエイティブPDCAを行い、モデル別の効果的な訴求の開発に注力しました」と補足します。

この施策により、B社のWebサイトに誘導したユーザーの約8割が新規ユーザーという結果に。通常の誘導では4割から5割が新規ということを考えても、多くの新規ユーザーを獲得できたといえます。

「コンバージョンは前年比で約140%、売り上げも約150%に増加しています。加えて、ページビューとインプレッションも想定の約1.7倍という数字で、思っていた以上の結果でした」と小島氏は説明します。

審査エクスプレスパスを9期連続で取得

クライアント企業とユーザーのために厳しい倫理基準を設定

アイレップでは、クライアント企業の成果向上・ビジネス拡大にどれだけ寄与できたかを、営業や運用担当の評価基準としています。粂川氏は、「CPAやROASだけで評価するのではなく、それがクライアント企業やユーザーのためになっているかを評価しています」と話します。同社のこうした姿勢が表れているのが「審査エクスプレスパス」の継続取得です。

「当社では2013年上半期以降、9期連続で審査エクスプレスパスを取得していますが、何か特別なことをしているわけではありません。当社の基本スタンスとして、媒体社のガイドラインに従うのはもちろん、倫理的な部分も厳しくチェックしています。クライアント企業やその先のユーザーに何が有益であるかを常に考えて運用し、その結果が審査エクスプレスパスの連続取得につながっていると思います」と粂川氏。

加えて、同社は2017年度Yahoo! JAPAN エージェンシーカンファレンスにおいて「総合賞」と「検索広告賞」を同時に受賞しており、「クライアント企業やユーザーの価値提供を実現しつつ、こうした賞が取れたのは大変良かったと思います」と粂川氏は笑みを浮かべます。

データ活用など新しい領域にも積極的に取り組んでいく

最後に、同社の展望と、広告代理店を探すクライアント企業へのメッセージとして次のように結びます。

「広告の手法は多様化・複雑化していますが、広告最適化というこれまでのテーマは引き続き、力を入れていきます。また、近年はデータ活用のニーズも高まっていますので、そうした新しい領域にも積極的に取り組んでいます。アイレップグループ全体で、中小規模からナショナルクライアントのお客様まで幅広く、課題解決の支援をご提供いたしますので、お気軽にご相談ください」(粂川氏)。

(当記事は2017年7月の情報をもとに構成しています)

株式会社アイレップ

特別認定

マーケットデベロップメント

本社所在地
東京都
所在地(支店など)
名古屋、大阪、福岡、高知
ウェブサイト
http://www.irep.co.jp/(外部リンク)
E-MAIL
contact@irep.co.jp
TEL
03-3596-8050

SEM領域に、データを起点とした新たな広告事業・ソリューション事業を加えることで、「ユーザーへの最適な情報流通により、国内外のクライアント企業の成果を最大化へと導くエージェンシー」の立場を確固たるものにしていく。デジタル領域における経営課題の解決を支援するデジタルマーケティングと、ユーザー側の視点で、ユーザーと商品、サービスのベストマッチングを実現するサイトの運営を行うデジタルメディアの2つの領域が事業の軸。

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