出稿の判断基準に影響大! 7割以上の広告主が意識していること

2022年06月07日

出稿の判断基準に影響大! 7割以上の広告主が意識していること

ヤフーは日本のデジタル広告業界が抱えるブランドセーフティやアドフラウドなどのさまざまな課題に向き合い、広告品質に関するグローバルスタンダードを参考に、2019年5月、独自の基準である広告品質のダイヤモンドを定義し、対策を講じることで業界の健全化をリードしてきました。このような取り組みを発信し始めてから約3年がたちますが、いまださまざまな課題が世の中に存在していることは否めません。

実際に広告を出稿する立場である広告主は、このような課題についてどのように感じているのでしょうか。今回はデジタル広告出稿に関係する方1,030名を対象に行った調査結果をもとに、「ブランドセーフティ」「アドフラウド」の2点においての広告主の意識について探るとともに、これらの課題に対するヤフーの取り組みについて紹介します。

課題の認知・理解度

現在のデジタル広告の世界では、アドネットワークによる広告配信が可能になったことで、広告主はさまざまなサイトに幅広く広告を掲載できる一方で、予期せず違法もしくは不適切なサイトに表示されるリスクがあるという課題が存在します。ブランドセーフティとは、広告主のブランドを毀損(きそん)する恐れのある違法もしくは不適切なサイトやコンテンツに広告が表示されることを防ぎ、広告主自身のブランドを守ることです。今回の調査でこのキーワードについては、全体の7割以上が認知しているものの、それらの意味まで理解している人は半数にとどまる結果となりました。

広告主から不正に広告費をだまし取ろうとするアドフラウドという手法についても、本調査ではブランドセーフティ同様に認知度が7割以上、理解度が約5割となりました。デジタル広告に関わっている人にとってはいずれのキーワードも認知はされているものの、まだ理解が完全に深まっているとはいえないようです。

  • 広告品質関連キーワードの認知・理解度

    Q)あなたは、デジタル広告配信における以下のキーワードをご存じですか。(単一回答、n=1,030)
    認知度:「内容をよく知っている」「一部の内容に関しては知っている」「内容までは知らないが、名称は知っている」と回答した人の割合
    理解度:「内容をよく知っている」「一部の内容に関しては知っている」と回答した人の割合

広告出稿の判断基準

今回の調査では実に7割以上の広告主が、広告出稿先の媒体やアドネットワークの選定をする際に、ブランドセーフティ観点およびアドフラウド観点の品質が「現在すでに重要な問題」または「将来的に非常に重要な問題になると見込んでいる」と回答しました。この結果から大部分の広告主が、信頼できる面に配信することが重要と考えていることがわかります。

  • 出稿への影響度

    Q)ブランドセーフティ観点の品質・アドフラウド(無効トラフィック)観点の品質は、あなたのお勤め先の広告出稿にどのように影響しますか。 (単一回答、n=1,030)

一方で、広告主自身がアドベリフィケーション対策を行っているかどうかを聞いたところ、「積極的な対策を行っている」「完全ではないが一部対策を行っている」と回答した方が約6割で、「現状はできていないが対策をしたいと考えている」と回答した人が約3割でした。「対策を考えていない」という人は全体の1割未満という結果となり、配信先の品質に対する関心の高さがうかがえました。

  • 広告主のアドベリフィケーション対策状況

    Q)あなたのお勤め先では、広告出稿をする際に、掲載面品質(アドベリフィケーション)全般に関して、積極的なリスト管理や第三者計測の導入など独自の対策を行っていますか。(単一回答、n=1,030)

なお、「対策を行っている」と回答した人に具体的にどのような対策をしているかを聴取した結果は下記の通りで、比較的対策がしやすいと考えられる「ブラックリストなどでの配信除外」との回答が最も多いという結果でした。

  • 広告主が実施している具体的な対策

    Q) 広告出稿をする際に、掲載面品質(アドベリフィケーション)全般に関して独自でどのように対策をしていますか。(複数回答、n=617)

課題に対するヤフーの取り組み

ヤフーでは専門組織を設置し、ブランドセーフティの取り組みと、ボット等により無効なインプレッションやクリックを発生させ不正に広告費をだまし取るアドフラウドの検知・自動排除の取り組みを進めています。

広告の審査と同様に、広告掲載面も専門審査チームの人の目とシステムによる配信制御の2軸で監視しています。また、ブランドセーフティとアドフラウドのどちらの取り組みに関しても、広告配信前の審査と、配信後のシステム検知で継続的な事後パトロールを実施しています。

以前よりヤフーは、独自の技術を使った対策を行っていますが、外部ベンダーのPre-bid(プレビッド)というシステム制御方法も活用した二重の盾によって、広告を表示する前に不正判定を行い、不適切なコンテンツや無効トラフィックが検知された場合には、瞬時に制御することが可能になっています。

前述の通り、ヤフーは広告配信面をもつメディアとして、広告主の皆様が安心して出稿できるような環境をご提供できるよう、今後も提携パートナーとも協力しながら配信面の品質をより一層高めるべく、広告配信面の審査やパトロールの強化など、さまざまな取り組みを継続していきます。

ヤフーのこれまでの取り組みについては、資料にまとめております。ぜひ以下よりダウンロードしてご覧ください。

資料ダウンロード
(PDF)


※調査概要
ヤフー株式会社自社調査
調査委託先: マクロミル  
調査手法: インターネット調査 
調査対象者: 全国の20歳以上の男女
現在インターネット広告の出稿に関与している人:515名
過去インターネット広告の出稿に関与していた人:515名
調査実施期間: 2022年2月24日(木)~2022年2月25日(金)

文責:中井 美絵(ヤフー株式会社)

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