メディエイドの店舗売上とF2・M2層への訴求度を向上。店頭を活性化するO2O施策とは

日本シグマックス株式会社
2021年04月01日

日本シグマックス株式会社(以下、日本シグマックス)は、腰やひざ用の各種サポーターを提供する「MEDIAID(メディエイド)」ブランドの認知向上のため、O2O(Online to Offline)ソリューションである「Yahoo!セールスプロモーション PayPayギフト」を活用し、キャンペーンを展開しました。ウェブでの告知と店頭購入を結ぶキャンペーンの効果により、一定の売上増、F2・M2層(35~49歳の男女)への訴求を達成するとともに、今後のO2Oの取り組みへの手応えを得ています。

  • キャンペーン実施店での売上増、F2・M2層への訴求度向上

「元気」を届ける身体活動支援企業

日本シグマックスは「身体活動支援業」を事業ドメインに、「医療」「スポーツ」「ウェルネス」「グローバル」の4つの事業を展開し、それぞれのユーザーのニーズに合わせた製品・サービスを考え、人々がより健康で快適な生活を送るための支援を行っています。

同社は1973年の創業以来、医療機関向けの各種関節用装具やギプスなどの外固定材、リハビリ関連製品などの製造・販売を手掛けて来ました。また、国内初のコードレス超音波骨折治療器、ポータブル超音波診断装置など、特長のある医療機器を提供。スポーツ分野では、「ZAMST(ザムスト)」ブランドがスポーツサポーター市場におけるシェアNo.1(※)として、陸上競技、野球、バスケット、ラグビー、バレーボールなど、あらゆるスポーツのアスリートおよびユーザーから高い評価と信頼を得ています。

そうした医療やスポーツ領域における長年の経験とノウハウ、知見、コア技術をもとに、ウェルネス事業では運動器をはじめとする心身の不調に対するケア・サポート製品や、健康寿命の延伸に向けた運動機能の維持・向上に役立つ製品・サービスを、「MEDIAID(メディエイド)」ブランドとして提供しています。

※2014年~2019年スポーツサポーター市場メーカー出荷金額ベース 株式会社矢野経済研究所調べ 2020年12月現在(本調査結果は定性的な調査・分析手法による推計)

目的

仕事で忙しい世代にメディエイドのサポーターを届けたい

メディエイドは2020年10月にリブランドを実施し、情報提供とEコマースサイトが分離していたウェブサイトも統合、リニューアルしました。

リブランドにあたり日本シグマックスでは、メディエイドのメインターゲットを「F2・M2層(35~49歳の男女)」に設定しました。医療向け事業では主に高齢者層に対して長年サポーターを提供し、アスリートなどスポーツユーザーに対してはザムストがその領域をカバーしています。メディエイドは、病院に行く時間がなかなか取れない、スポーツもそれほどしないような仕事などで忙しい世代に、医療現場で得た確かな知識と技術で、真に効果のあるサポートを届けたいと考えました。

F2・M2層への訴求では、まず「店頭とウェブ」を重視することを決めました。この層はウェブで情報収集を行いますが、サポーターの認知向上と購買意欲はドラッグストアの商品配置(=店頭)が大きく影響します。店頭とウェブを両輪としてユーザーにメディエイドをインプットしていく必要がありました。そこでこれまではあまり行ってこなかったO2Oに注力することにしました。

ソリューション

PayPayギフトで店頭の活性化を

日本シグマックスでは、店舗営業担当者を中心に、どのようなO2O施策を行うべきかコンペティションを実施。そこで電子マネー活用のアイデアを得て、電子マネーの還元を絡めたキャンペーンの検討を始めました。電子マネーを特典とすることで利用客が増えれば店舗にもメリットがあり、若い世代にもサポーターを身近に感じてもらい、メディエイドが自分用のものと考えてもらえるきっかけになるからです。

複数ある電子マネーからは「PayPay」を選択。ユーザーへのプレゼントのしやすさと使いやすさを比較した結果です。PayPayを利用したキャンペーンを検討し、PayPayサービスと各種サービスを通じて取得した膨大なビッグデータを連携している「Yahoo!セールスプロモーション PayPayギフト(以下、PayPayギフト)」を採用しました。

PayPayギフトは、店頭販促やオンライン販促のためのソリューションパッケージです。キャンペーンプラットフォームを広告主様にてご用意いただくパターンとYahoo! JAPANでご提供するパターンの2種類があります。

同社は、PayPayギフトの「レシート応募型」を導入しました。レシート応募型は、ユーザーがキャンペーンページでマイページを作成して対象商品を購入したレシート画像をアップロードして応募。当選者は後日キャンペーン事務局よりメールで送られてくるPayPayギフトカードからPayPayボーナスを受け取ることができます。

ドラッグストアやスーパー、バラエティストアなどの店頭で対象となるメディエイドのサポーターを購入したユーザーが、レシートを撮影し、キャンペーンサイトの応募フォームから送信します。期間中、応募者の中から抽選で毎月100名にPayPayギフトカード1000円相当がプレゼントされるキャンペーンです。

同社では、キャンペーン用のWebサイトやメール、誘導用の広告、店頭用ポップをYahoo! JAPANの協力を得ながら制作。「マニュアルもしっかりとしており、Yahoo! JAPAN側の確認も迅速で、スムーズに施策に取り組めた」と評価しています。

店頭用のポップについては、あらかじめ同社の営業担当者が店舗の担当者と相談の上で送付、設置しました。誘導用の広告は「Yahoo!広告 ディスプレイ広告(運用型)」でサイトリターゲティングを設定し、サイトを訪問した人を中心にキャンペーンWebサイトへの誘導を実施しています。さらにそこから、店舗に再誘導する流れとなります。

成果

対象店舗での一定の売上増、メインターゲットへの訴求も達成

キャンペーン期間は2020年11月1日から2021年2月28日。第一の成果として挙げたのは、ポップ設置店の売上増です。キャンペーン用のポップを店舗に設置してもらった場合と全体の売上を比較すると、10%ほどポップ設置店舗の売上が向上しています。

加えて、ターゲットであるF2・M2層への訴求についても、普段であればメディエイドのサポーターはF3・M3層以上(50代以上の男女)の売上がボリュームゾーンになるのに対し、キャンペーン応募者はF2・M2層で売上の約半分ほどを占めています。ターゲットであるF2・M2層への訴求に成功している結果です。

またキャンペーンの間接的な成果として、同社商品を扱う3,000店舗にキャンペーン用ポップの設置を達成しました。店舗との関係性・連携性をより良くしていく今後に繋がる成果です。さらに、店舗側からも今回のキャンペーンについての受け入れは良く、同社では「PayPayは多くの人にとってすでに代表的な電子マネーとして認知されている」と評価しています。

キャンペーン終了後に詳細な計測を行う予定ですが、今回のキャンペーンは同社にとって初めてのO2Oへの取り組みであるため、数値を厳格に評価するのではなく、店舗やユーザーの反応なども含めて感触を得て、ノウハウを蓄積し、今後の指針ともすることが第一と考えています。

導入企業担当者のコメント(1)

サポーターを一般消費者の方向けにドラッグストアやスーパーで販売しているメーカーは複数ありますが、ウェブなどのオンラインと組み合わせて、特にF2・M2層へキャンペーンを打っているところは少ないと思います。こうした取り組みを通じて、オンライン上で物事を認知する方には、私たちの製品がファーストチョイスになってもらえるよう続けていくことが大事だと考えています。今回のキャンペーンは最初の一歩としてF2・M2層への訴求について、一定の手応えはあったと感じています。まずは、「3人に1人」にメディエイドブランドを知ってもらえるように認知を高めていきたいです。

鈴木 洋輔

日本シグマックス株式会社
代表取締役社長

導入企業担当者のコメント(2)

施策は、定期的に実施していくことが重要と思っています。店頭キャンペーンはもちろん考えていますが、Yahoo!広告についても、今回のキャンペーンだけでなく他の広告と比較してもサポーターのコンバージョンが高いため、継続していきたいと考えています。医療系関節サポーターや、ザムストのスポーツ領域の実績などももっとお客様に知ってもらい、メディエイドの認知を高めて、忙しい方たちにより手軽な身体のケアを提供していきたいと思っています。

宮地 早紀

日本シグマックス株式会社
ウェルネス事業部 ウェルネス事業推進課

企業・団体名
日本シグマックス株式会社(外部サイト)
ブランドサイト
メディエイド(外部サイト)
所在地
東京都
従業員数
260名(2020年3月末時点)
事業内容
事業内容:外傷・障害・疾病から日常生活に戻るための回復のお手伝いをする「医療事業」、スポーツ活動における傷害の予防・再発予防からパフォーマンスの発揮・向上に向けたコンディショニングをする「スポーツ事業」、日常生活における運動器の不具合をサポート・ケアする「ウェルネス事業」、製品・サービスを、世界の人々にご提供する「グローバル事業」の4つの事業を軸に、身体活動の支援、運動習慣の獲得・継続を後押ししている。

※PayPayボーナスは出金と譲渡はできません。PayPay公式ストアでもご利用可能です。
※当記事は2021年2月の情報をもとに構成しています。掲載内容、所属団体、部署名、役職名などは、取材時のものです。

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